第二新卒の転職、何から始める？｜進め方と退職理由の伝え方

この記事の要点

第二新卒の明確な定義はなく、一般には「学校卒業後おおむね3年以内」を指して使われることが多いようです。早期の離職は珍しくありません。退職理由を前向きな志望につなげ、経験の棚卸しから進めましょう。

第二新卒は、法律などで決まった定義がある言葉ではありません。一般には、学校を卒業して就職したあと、おおむね3年以内に転職を考える人を指して使われることが多いようです。ただし、企業や転職サービスによって、対象とする年数や年齢は異なります。

応募する企業の募集要項や、サービスの公式案内で、対象を確認しましょう。

厚生労働省の調査では、2022年3月に大学を卒業して就職した人のうち、就職後3年以内に離職した人の割合は33.8%でした（高校卒は37.9%）。

数字は、個々の状況を表すものではありません。ただ、早期に職場を変える人が一定数いることは、事実として知っておいてよいでしょう。大切なのは、辞めた理由と、次に何を実現したいかを説明できることです。

退職理由が、不満だけで終わらないようにします。事実を端的に述べたうえで、次の職場で実現したいことにつなげましょう。

言い換えの例（架空です）：「残業が多くて辛かった」→「業務の進め方を改善する提案をしたが、体制上、実現が難しかった。次は、提案を実行できる環境で、専門性を高めたい」

進め方	考えられる利点	注意点
在職中	収入が途切れない。焦らずに比較できる。	面接の日程調整が必要。時間のやりくりが大変。
退職後	面接の日程を組みやすい。	収入が途切れる。決まらない期間が長引くと焦りやすい。

どちらが良いかは、体調、貯蓄、現職の状況によって異なります。無理のない方を選びましょう。

求人を探す前に、これまでの経験や今後の方向性を整理したい人は、キャリア相談から始められるエージェントを比較する方法があります。

応募先によって、評価の仕方は異なります。選考の結果は、保証できません。在籍期間が短い理由と、次に実現したいことを説明できるようにしましょう。

サービスによって、対象となる年代や条件が異なります。対象の条件は、各社の公式案内で確認してください。

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本記事は一般的な情報を整理したものです。求人の紹介、内定、年収の変化を保証しません。サービス内容と対象条件は各社の公式案内をご確認ください。

参考にした情報

数値は2022年3月卒業者のものです。最新の調査結果は、厚生労働省の発表でご確認ください。